年金予測と老後準備計画

いつもブログを読んでくださる皆様、いいねやコメントを下さる皆様ありがとうございます。

私は就職氷河期で低学歴・低年収のまま結婚し、世帯年収低くても子育てしながら資産約6000万円の40代兼業主婦です。

お金の事で色々発信して少しでもお役に立てる事が出来ましたら幸いです。

我が家の退職する歳を予測した上で将来受け取れる予定の公的年金を算出してもらいました。

ちなみに我が家は夫婦フルタイム共働きで、就職氷河期ゆえに低所得が続いていましたが、現在夫はそこそこ収入があり(たまたまちゃんとくれる会社にご縁があった)退職まで現役の収入が見込めます。

【Geminiの回答】
世帯年金：約281.6万円
手取り額の目安：年間約248万円〜256万円（月額約20.6万円〜21.3万円）

【ChatGPTの回答】
世帯年金：約324万円
手取り額の目安：年間約264万円〜300万円（月額約22万円〜25万円）

多少違いはあるものの、将来どうなるかもわからないので、情報としては十分だと感じます。

当時は、これだけあれば余裕だわ♪と思っていましたが(実際ブログを立ち上げたばかりりの頃はそのような記事を書いていました)、インフレ加速していますし、やはり毎日カフェに行ったりジムに行ったりしたいな～と時間があるとやりたいことが増えてきてしまい、公的年金では足りない可能性はありますね。

年金予測と老後準備計画

公的年金に頼らない老後資金計画

我が家の計画としては下記の通りで考えています。

■現在賃貸に住んでいるけれど、資産性の高い義実家の分譲マンションを相続予定。
もし、相続されない場合は、そのまま賃貸住まいを継続するか、駅近の利便性の高い分譲マンションをキャシュで購入予定。

■公的年金のほかに、iDeCoと企業型確定拠出型年金と変額年金あり。
iDeCoと企業型確定拠出型年金の受取りは退職金控除が使える範囲で、一括で受け取り、残りを年金として少しずつ受給予定。
変額年金の年間受取額は約160万円〜 300万円超。
iDeCoと企業型確定拠出型年金は節税目的のため、とくに受取額はあてにしておらずい、計算していない。

(税金も変わりますしね)

■現時点で受け取っている配当金は年間20万円。
現在は教育費に回しているが、将来は夫婦のお小遣いにする。

■老後は散財するつもりはないけれど、資産にゆとりがあれば、選択肢を増やすために使いたい。

家探しをした結果、よい家が見つからず、狭くてリーズナブルな賃貸に住み続けたおかげで、意外とゆとりのある老後計画となっています。

でも、一般家庭でそこまで計画的にできる家庭は少数だと思います。

一般家庭の年金予測

地域差もあると思いますが、実は私のようなミドフォー就職氷河期世代以降は働く制度が整っていないこともあり共働きが少なく、夫婦ともに厚生年金というのは意外と少ないのです。

共働きが少ない世代以降の日本の一般家庭によくある4つのライフスタイル（働き方・年収）をモデルに、将来（原則65歳から）夫婦でもらえる年金額の予測値をGeminiに算出してもらいました。

※22歳から60歳までの38年間、それぞれの働き方を継続したと仮定して試算。

パワーカップルは世代的にも少なく、多額の退職金を夫婦で受け取れて盤石なので省きました。

パターン1：夫婦ともに自営業（60歳）の家庭
夫の年金額：約81万円（老齢基礎年金のみ）
妻の年金額：約81万円（老齢基礎年金のみ）
【世帯合計】年間：約161万円（月額換算：約13.4万円）
自営業（第1号被保険者）は、どれだけ現役時代に稼いでいても、会社員のような「厚生年金」がありません。
そのため、夫婦ともに満額近くの基礎年金のみの受け取りとなります。
月13.4万円だけで老後の生活費をすべてカバーするのは厳しいため、自営業の方は「国民年金基金」や「iDeCo（イデコ）」を使って自分で2階部分の年金を作るか、65歳以降も長く現役で働く計画を立てるケースが一般的。

パターン2：夫は会社員（年収1200万円）・妻は専業主婦の家庭
夫の年金額：約205万円（基礎：約81万＋厚生：約124万）
妻の年金額：約81万円（老齢基礎年金のみ）
【世帯合計】年間：約286万円（月額換算：約23.8万円）
現役時代は超高収入の世帯ですが、「思ったより年金が多くない」となりがちなのがこのパターン。
個人的には現役と年金生活の差に驚愕し、退職金を上手に扱えないと積むのではないかと思います。
実は、厚生年金の保険料や年金額の計算には「上限（標準報酬月額の上限）」があるため、年収1,200万円であっても年金計算上は「年収750万〜800万円程度」として頭打ちになってしまいます。

パターン3：夫は会社員（年収600万円）・妻は専業主婦の家庭
夫の年金額：約168万円（基礎：約81万＋厚生：約87万）
妻の年金額：約81万円（老齢基礎年金のみ）
【世帯合計】年間：約248万円（月額換算：約20.7万円）
日本の平均的な「片働き（会社員と専業主婦）世帯」のモデルに近い形。
月額約20.7万円という金額は、高齢夫婦の最低限の日常生活費（食費や光熱費など）は何とかカバーできるラインかなと思います。ただし、旅行や趣味を楽しんだり、家のリフォーム代、医療費・介護費などの「ゆとり」を考えると、現役時代に作った貯蓄を毎月取り崩していく生活になる可能性が高いと言えます。

パターン4：夫婦共働き（夫：年収500万円 / 妻：年収300万円）の家庭
夫の年金額：約153万円（基礎：約81万＋厚生：約72万）
妻の年金額：約132万円（基礎：約81万＋厚生：約51万）
【世帯合計】年間：約285万円（月額換算：約23.8万円）
現代の日本で「一番老後に強い」と言われる、パワーカップルではない「普通の共働き」パターン。
世帯年収の合計（800万円）はパターン2（1,200万円）より低いですが、夫婦それぞれが厚生年金を納めているため、世帯でもらえる年金額はパターン2の年収1200万世帯とほぼ同額になります。
さらに、税金は夫婦別々で計算されて低く抑えられるため、実際に手元に残る「手取り額」で比較すると、この4パターンの中で最も多くなる可能性が高い最強の組み合わせです。

老後準備計画をすすめましょう

もちろん、実際の老後は年金額だけで決まるわけではありません。

同じ年金額でも、

・持ち家か賃貸か
・退職金があるかないか
・金融資産があるかないか

によって、生活の余裕は大きく変わります。

例えば、パターン3のような夫年収600万円・妻専業主婦世帯の場合でも、住宅ローンを完済した持ち家があり、退職金が2,000万円程度あれば、年金が月20万円前後でも比較的安定した老後を送れる可能性があります。

一方で、同じ年金額でも賃貸暮らしで退職金がほとんどなく、貯蓄も少ない場合は話が変わってきます。

特に首都圏では、高齢になっても家賃負担が続くため、月20万円程度の年金だけで生活するのは簡単ではありません。

退職金の有無も非常に大きなポイントです。

昔の大企業や公務員であれば2,000万円〜3,000万円以上の退職金を受け取るケースも珍しくありませんでした。

しかし、就職氷河期世代以降は企業年金制度の縮小や退職金制度そのものの廃止も進み、まとまった退職金を期待できない人も増えています。

そのため、

「退職金がある前提」

で老後を考えるのは危険だと思います。

退職金がない場合は、現役時代からNISAやiDeCoなどを活用して、自分で老後資金を準備していく必要があります。

また、もし老後の資金計画が厳しい場合は、無理に現役時代と同じ生活レベルを維持しようとしないことも大切。

私は「老後は生活をミニマライズする」という考え方も有効だと思っています。

家賃負担が重いのであれば、

・家賃の安い地域へ住み替える
・公営住宅へ応募する
・UR賃貸住宅を検討する
・コンパクトな住まいへ引っ越す

といった選択肢もあります。

実際、高齢者向けの公営住宅やUR住宅は、民間賃貸より家賃を抑えられるケースも多く、老後資金を長持ちさせる効果があります。

また、子どもが独立した後も広い家に住み続ける必要はありません。

夫婦二人なら1LDK〜2LDK程度でも十分暮らせる場合が多く、住居費や光熱費、家具家電の買い替え費用まで含めて大きく節約可能に。

老後資金の不安を語る記事や動画を見ると、

「最低でも3,000万円必要」

「5,000万円必要」

といった話もよく見かけます。

しかし実際には、

・持ち家なのか
・賃貸なのか
・退職金があるのか
・夫婦ともに厚生年金なのか
・何歳まで働くのか

によって必要額は大きく変わります。

現実に目を向ける

大切なのは「みんなと同じ金額を準備すること」ではなく、自分の家庭の収入・支出・資産状況を把握すること。

我が家の場合は、家を買わずに賃貸で暮らし続けた結果、教育費と老後資金を同時に準備することができました。

住宅購入が悪いわけではありません。

ただ、家を持つことが人生のゴールではなく、自分たちが安心して暮らせる老後を作ることが本当の目的だと思っています。

老後はまだ先の話に感じるかもしれません。

年金制度や働き方が大きく変化している今だからこそ、40代・50代のうちに一度シミュレーションしておく価値は十分にあるのではないでしょうか。

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